J:COMソーラー・蓄電池のご案内とよくある質問

東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県、茨城県、群馬県のJ:COMサービス提供エリアが対象です。J:COMサービスエリアはJ:COM公式ホームページより、以下の手順にてご確認ください。

J:COM公式ホームページ

1. 「対応エリア・物件をご案内」をクリック

2. お客さまがお住いの郵便番号・住居タイプ（戸建て住宅）を入力の上「次へ」をクリック

3. TVのアイコンが表示された地域は提供可能エリアです

長州産業とXSOL（エクソル）の二社からお選びいただけます。

以下の書類が必要です。

全ての方に必要な書類

• 顔写真付きの本人確認書類（運転免許証・マイナンバーカード・在留カード）

• お住まいの図面（お持ちでない場合、現地で確認いたします）

居住1年以内の新築住宅にリース機器を設置する方・リース契約の場合

• 住宅ローンお借入状況がわかる書類（例　融資契約書、審査結果通知書、残高証明書など）

リース、現金振り込み（一括）、ローンの支払い方法があります。なお、支払い方法によって、保証内容や料金が変動する可能性があります。詳しくは担当者からご案内いたします。

J:COMの他サービスのご加入は必須ではございません。太陽光パネル・蓄電池システムのみのご契約も可能です。

はい、どの電力会社でも利用可能です。

リース契約とは、太陽光パネルや蓄電池、工事費を含む設備一式を初期費用0円で導入できる契約です。TEPCOフィンテック株式会社が提携リース事業者となり、所定の審査のうえ、毎月定額のリース料金で利用できます。契約期間中は機器の所有権はリース事業者にありますが、契約期間満了後は機器を無償で譲渡します。

お客さまのご状況によっては、リースのお申し込みができない場合や、連帯保証人が必要となる場合があります。

詳細は以下をご覧ください。

リースのお申込みができない条件

• 満年齢18歳未満の方

• リース機器設置場所（ご自宅）の所有者ではない方

• 永住権のない在留外国人の方

• リース機器を家庭用以外の用途で使用する場合（店舗併用住宅・投資用不動産等は不可）

連帯保証人が必要となる条件

• リース契約期間満了時に75歳を超える場合

• 住宅ローンに連帯保証人を設定している場合

• 住宅に共同名義の所有者が存在する場合

• リース会社が連帯保証人を必要と判断した場合

リース料金は、契約者名義の金融機関預金口座からの口座振替でのお支払いとなります。

初回はリース開始の翌月27日、以後は毎月27日に引き落とします。

リース契約の契約期間は、15年が基本となります。お客さまのご要望に応じて、10年をお選びいただくことも可能です。※契約期間によって月額料金は異なります。

リース期間中の中途解約は、原則できません。やむを得ず解約される場合は、解約時点から契約満了までの期間分のリース料金に消費税を加えた金額を、解約損害金として一括でお支払いいただきます。

太陽光パネルの設置にあたっては、以下のような条件があります。

• 陸屋根（平らな屋根）の場合

  原則として設置できませんが、建物の条件によっては対応可能な場合があります。詳しくはお問い合わせください。

• 海に近いご自宅の場合

  塩害の影響を考慮し、設置できないことがあります。

• 屋外の土地への設置（野立て）

  原則として設置できません。

• 新築物件

  建築完了後であれば設置可能です。

• カーポートへの設置

  すでに設置されているカーポートへの後付けは、原則できません。

  これから新設する場合は、構造や条件によって設置できることがあります。

• 北向きの屋根

  十分な発電量を見込めない場合や、光の反射による影響を考慮する必要があるため、ご自宅の状況を確認したうえで判断します。

• 賃貸物件や集合住宅

  原則として設置できません。

• 工場や店舗

  原則として設置できませんが、建物の状況や屋根の構造、電力契約の内容などによっては、工場や店舗でも設置できる場合があります。設置可否は、営業担当者が確認のうえご案内します。

• その他

  ご自宅の構造や設備環境によっては、設置できない場合があります。

• 搬入ルートについて

  蓄電池機器の搬入ルートが確保できない場合は、設置できないことがあります。

• 賃貸物件や集合住宅

  原則として設置できません。

• 工場や店舗

  原則として設置できませんが、建物の状況や屋根の構造、電力契約の内容などによっては、工場や店舗でも設置できる場合があります。設置可否は、営業担当者が確認のうえご案内します。

• その他

  ご自宅の構造や設備環境によっては、設置できない場合があります。

ご契約から2～3カ月後を目安に設置工事を行います。なお、事業者にて経済産業省や電力会社への各種申請手続きが必要となるため、実際のご利用開始までには、さらにお時間を要する場合があります。

ご契約後、現場調査を実施いたします。その後、お客さまと工事日程の調整を行い、施工店にて設置工事を実施します。工事にかかる日数は、太陽光発電システムは足場の設置を含め2日～4日間、蓄電池システムは1日～2日間が目安です。

※天候（荒天）やご自宅周辺の状況により、工事日数が前後する場合があります。

屋外は、屋根、蓄電池システムを設置する面の外壁や、足場を組む位置などを確認します。

屋内は、分電盤まわりのほか、配線を通す経路、天井や浴室にある点検口などを確認します。

現場調査は、屋内も確認するため、立ち会いが必須です。設置工事についても、工事後にサインをいただくため、原則として立ち会いが必要となります。ただし、屋根のみで作業が完結する工事日については、ご不在でも対応できる場合があります。詳細は、工事内容に応じて事前にご案内します。

はい、売電できます。売電先については、お客さまご自身でお選びいただけます。

機器保証期間はメーカーや機器の種類によって異なります。詳細については、メーカーの保証内容をもとにご案内します。

太陽光発電システム

長州産業　　　　　15年間

XSOL（エクソル）　15年間

蓄電池システム

長州産業　　　　　15年間

XSOL（エクソル）　10年間

※お客さまのご使用状況や、お客さま起因による故障・破損は、保証の対象外となります。

出力保証の内容や期間はメーカーや機器によって異なります。

長州産業　　　　　25年間

XSOL（エクソル）　25年～30年間

一般的な目安は以下のとおりです。

太陽光パネル　　　　　　　　　　 約 25～30年

パワーコンディショナ（パワコン）　約 10～15年

※上記はあくまで目安であり、使用環境やご利用状況、メーカー・機器の仕様によって耐用年数は異なります。

※パワーコンディショナ（パワコン）とは、太陽光パネルで発電した電気を、家庭で使える電気に変換するための装置です。

お引っ越しに伴い、J:COMソーラー・蓄電池の中途解約をご希望の場合は、所定の解約手続きが必要です。

中途解約となる場合、契約の残期間分に相当するリース料の総額を一括でお支払いいただきます。

リース契約中の太陽光パネル・蓄電池をそのまま第三者へ譲渡することはできません。譲渡をご希望の場合は、まずリース契約の解約手続きが必要です。その際、契約の残期間分に相当するリース料の総額を一括でお支払いいただきます。

ご解約後、リース会社からリース物件（太陽光パネル・蓄電池）がご契約者さまへ譲渡されます。その後、ご契約者さまから第三者へ譲渡や売却が可能となります。

相続などやむを得ない場合を除き、リース契約の名義変更はできません。

住宅の売却やお引っ越しなどにより、ご契約者さまがリース機器（太陽光パネル・蓄電池）を利用しなくなる場合は、中途解約のお手続きを行っていただきます。

中途解約となる場合、契約の残期間分に相当するリース料の総額を一括でお支払いいただく必要があります。

事前のご連絡やお手続きは不要です。

事前のご連絡やお手続きは不要です。

東京都助成金の申請は、リース会社が東京都へ行います。なお、申請にあたっては、お客さまへご提出をお願いする書類が必要となる場合があります。その際は、必要に応じてリース会社または担当者よりご連絡します。

お問い合わせフォーム、またはお電話にて、ご契約時にご案内した電話番号、もしくは以下のフリーコールまでご連絡ください。

加入者様用アフターサポート受付フォーム

フリーコール：0120-431-444（営業時間10:00～18:00 ※年末年始を除く）

エクソルの蓄電池に関しては、エクソル社のトラブルシュートもご覧ください。

エクソル蓄電池トラブルシューティング

<エクソル蓄電池>

施工会社と連携のうえ、修理対応を行います。また、リース契約の場合は、契約期間中は損害に対する保険金が支払われます。ローン契約の場合は、自然災害補償が付帯している場合に保険金が支払われます。ただし、お客さまが火災保険に加入されている場合は火災保険が優先して適用されます。

お問い合わせフォーム、またはお電話にて、ご契約時にご案内した電話番号、もしくは以下のフリーコールまでご連絡ください。

加入者様用アフターサポート受付フォーム

フリーコール：0120-431-444（営業時間10:00～18:00 ※年末年始を除く）

自然災害による損害については、火災保険または自然災害補償（リース契約の場合は動産総合保険）にて対応いたします。※原則として、火災保険が優先して適用されます。

詳しくはご加入の保険会社へお問合せください。

自然災害による損害については、火災保険または自然災害補償（リース契約の場合は動産総合保険）にて対応いたします。※原則として、火災保険が優先して適用されます。

詳しくはご加入の保険会社へお問合せください。